分析BIツールによるレポート作成

クニエの人的資本開示テンプレート「Q-Disclosure」byTableauは、汎用分析BIツールとしてメジャーかつ操作性の高いツールである「Tableau」での活用を前提に設定されており、本テンプレートの既存設定をお客さま企業の環境に合せて移植・調整することで設定後、直ちに人的資本開示対応が可能となります。（図3）
また、ISO30414の11項目58指標および有価証券報告書3指標に準拠していることから、導入後直ちに全ての指標を集計した表やグラフをレポート形式で表示することができます。（図4）

図3：「Q-Disclosure」by Tableau構成イメージ

図4：網羅する指標群（ISO30414「11項目58指標」および有価証券報告書3指標）

新たな情報マネジメント基盤の構築不要

人的資本開示レポート作成では、人事外も含めた情報の集約がポイントとなるため、以下の特徴を有しています。

①既存システムからの元データを、Tableauの汎用的な複合CSVとしてユーザローカル環境。またはTableauクラウド上で共有管理が可能
②会計システム・その他外部システムとの連携事前設計が可能

「Q-Disclosure」 by Tableauでは、外部データ等を汎用的な複合CSV形式で連携するため、人的資本の各種基礎データを格納するための情報マネジメントシステム基盤は不要です。（図5）
また顧客固有システムとの連携想定のワークテーブル（所定書式csv）を事前定義済みのため、人事以外の会計システムやその他外部システム等との連携も容易に実現が可能であること、データ管理のための既存システムのライセンス追加費用も不要とことなどから、コスト面でもメリットが見込まれます。（図6）

図5：「Q-Disclosure」 by Tableau アーキテクチャイメージ

図6：連携想定のワークテーブル（所定csv）を事前定義

データソースの更新処理の自動化による運用負荷軽減

「Q-Disclosure」 by Tableauでは、Tableau Prep（既存システムから素データ出力後のデータの事前加工（準備）ができるデータクリーニングツール）を活用し、データの更新時期（追加、洗い替え等）に定型処理を予め定義しておおくことで、実行処理のみが可能となります。（図7）
またシステムはクラウドベースのため、組織全体で共有（ホスティング型）が可能となり、サーバーの構築、バージョンアップ等のメンテナンスも不要です。

図7：Tableau標準ツールの活用