利益貢献への活動として間接材のコスト削減に着目することは最も重要な施策の一つであり、多くの企業がコスト削減に取り組んでいます。しかしながら間接材のコスト削減においては、対象領域の拡大、継続管理の実現といった点において課題があり、中途半端に終わっているケースも散見されます。多くの企業に共通する傾向としては、物品のコスト削減は先行しているもののサービス品のコスト削減が未着手となっているという点です。サービス品はさまざまな制約が発生する可能性の高い領域であり、カテゴリ別の施策の立案に加えて、要求部門、購買部門それぞれの役割定義など、組織機能や業務プロセス全体の改革を含めた購買管理体制を構築することが必要です。これまでの限定的・短期的なコスト削減を脱しサービス品も対象として網羅的・継続的にコスト削減を推進していくこと、その仕組みを社内に構築し、ユーザの意識醸成とともに継続的な組織活動としていくことこそが、間接材コスト削減において最も重視すべき活動であるといえます。